このコラムでは、皆さまのBCPの現場を支える情報を、結実株式会社と株式会社DreamMarsheの共同でお届けしてまいります。
ドリームマルシェの飯尾です。今回のコラムは私が担当いたします。
先日、京都での事件のニュースをご覧になった方も多いのではないでしょうか。
報道の中で印象的だったのは、複数の防犯カメラの映像が捜査に活用されていたことでした。
「ここにもカメラがあったのか」そう感じる場面が増えている今、改めて“カメラの役割”について考える機会になりました。
一昔前まで、防犯カメラは「何か起きた後に確認するもの」でした。
しかし現在は、“その場で状況を把握し、未然に防ぐ”ためのツールへと進化しています。
例えば、防犯カメラにもさまざまな種類があります。有線式／無線式（ハードレコーダーに録画）、カメラ単体でSDカードに録画するタイプ、コンセント電源型／充電式／乾電池式（最長6ヶ月稼働）、スマートフォンで遠隔監視できるネットワーク型など、設置環境や用途に応じて、選択肢は大きく広がっています。
実はカメラは、防犯用途だけではありません。車のドライブレコーダー（事故やトラブルの記録）、家庭用ドアホンの録画機能、店舗や路上の防犯カメラ。
さらに最近では、AIを搭載したカメラが登場し、人の動きから“犯罪の予兆”を検知する技術も実用化されています。
産業分野では、ドローンによる夜間監視（赤外線カメラ）や、工場内の自動巡回（自動離着陸・自動充電）など、人の代わりに“見続ける仕組み”が整いつつあります。
カメラ技術は、すでに私たちの生活の中にも広がっています。エアコンの温度管理（人の動きを検知）、ロボット掃除機、自動車の安全機能（自動ブレーキ・自動運転）、AIカメラ搭載の冷蔵庫、カメラ付き耳かき などです。
こうして見ると、カメラは「特別なもの」ではなく、日常の安全や快適さを支えるインフラになっていることが分かります。
BCPの観点で重要なのは、“何が起きているかを正確に把握できるか”です。
災害時やトラブル発生時、現場の状況が見えなければ、判断は遅れ、対応も後手に回ります。
カメラは、現場の状況把握や遠隔での意思決定、そして、従業員や施設の安全確認といった点で、非常に有効なツールです。
今回の京都のニュースをきっかけに、「見えること」がどれだけ重要かを改めて感じました。
BCP対策というと、備蓄やマニュアルに目が向きがちですが、“見える化”の視点を取り入れることも、これからの企業防災には欠かせません。
御社の現場は、いざという時に「見える状態」になっているでしょうか。
今回の内容が、御社のBCPを見直す一つのきっかけになれば幸いです。
“見える化”という視点も取り入れながら、有事に強い組織づくりを進めていきましょう。
ご相談や社内研修のご依頼があれば、どうぞお気軽にお声がけください。
それでは、次回また。
